このサイトではJavascript機能をOnにしてご利用ください。 ページの本文へ 日本語 English 中文 RIETIについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 論文検索サービス サイト内検索 メニュー 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 主要政策研究課題 (2003-2005年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 肩書き別一覧 アルファベット順 過去の在籍者 フェローの活動 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル 研究テーマ フェロー（研究員） 論文 出版物 イベント データ・統計 コラム・寄稿 サイトマップ ヘルプ お問い合せ 閉じる ホーム論文ノンテクニカルサマリー2017年度 ノンテクニカルサマリー 教員の教え方は児童の学業成績に影響を与えるか？　言語活動の例を用いた分析 印刷 執筆者 田中 隆一 (東京大学)／石崎 一水 (津島高等学校) 研究プロジェクト 日本の労働市場の転換―全員参加型の労働市場を目指して― ダウンロード/関連リンク ディスカッション・ペーパー:17-E-108 [PDF:385KB] (英語) このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム （第四期：2016〜2019年度）「日本の労働市場の転換―全員参加型の労働市場を目指して」プロジェクト 教員の教え方は児童の学業成績に影響を与えるのか。本研究は、教員の教え方の1つとして、現行の教育指導要領で重点的課題として扱われている言語活動の例を用いて、言語活動の充実度と児童の学業成績の関係を実証的に明らかにした。 言語活動の充実 言語活動とは、国語授業はもとより、他の教科や学校の教育活動全体で児童生徒の言語活用能力を高める取組一般を指す。たとえば、与えられた課題について調べ、他の児童との話し合いを通じて自らの考えを明らかにし、それを発表することで言語活用能力を高めさせる活動は言語活動と考えられ、このような活動は教科を問わず実施可能である。現行の学習指導要領では、言語活動の充実が改善の視点の重要事項とされ、各学校では、学校の教育活動全般を通して言語活動の充実に取り組んでいる。 学業成績への影響 言語活動の充実度は、全国学力・学習状況調査の小学生児童質問紙の回答からうかがい知ることができる。平成26年度および27年度の全国学力・学習状況調査の児童質問紙には、5年生までに受けた授業についての質問のうち、「授業では、自分の考えを発表する機会が与えられていたと思う」「授業では、学級の友達との間で話し合う活動をよく行っていたと思う」「授業のはじめに目標（めあて・ねらい）が示されていたと思う」「授業の最後に学習内容を振り返る活動をよく行っていたと思う」という質問が含まれている。これらの質問に対して、肯定的に回答した児童は言語活動の充実した授業を受けていたと考えられる。本研究では、ある自治体の平成26年および平成27年に実施された全国学力・学習状況調査の小学6年生の児童個票データを用いて、これらの言語活動の充実度と、偏差値化された国語と算数の正答率との統計的関係を分析した。 (2)国語A (4)国語A (6)国語B (8)国語B (10)算数A (12)算数A (14)算数B (16)算数B 言語活動 0.6849***(0.0564) 0.3015(0.3635) 0.7058***(0.0626) 0.6964*(0.3868) 0.6524***(0.0661) 2.0146***(0.4184) 0.7154***(0.0651) 1.6676***(0.3207) 学校固定効果 Yes Yes Yes Yes Yes Yes Yes Yes 観測数 8511 8511 8511 8511 8511 8511 8511 8511 r2 0.1369 0.1081 0.1287 0.1082 0.1134 0.0181 0.1118 0.0546 r2_a 0.1339 0.1021 0.1230 0.1022 0.1076 0.0115 0.1059 0.0482 Hansen's J stat (p-value) 0.4260 0.0786 0.6057 0.3641 Underidentification Test (p-value) 0.0000 0.0000 0.0000 0.0000 これらの4つの質問の回答を集計して言語活動充実度の指標を作り、それぞれの教科のテストスコアを回帰したところ、言語活動の充実度と各教科のテストスコアの間には正の統計的に有為な関係がみられた（表の(2)、(6)、(10)、(14)）。また、学校の地域的な要因を考慮した分析、および学力の高い児童ほど言語活動を意識的に受け入れているという逆の因果関係を考慮した分析においても、国語Aを除く(表の(4))全ての教科で正の関係が観測された（表の(8)、(12)、(16)）。これは、言語活動の充実が児童の学力の向上に対して効果を持つことを示唆している。 4つの言語活動それぞれの効果を見るために、4つの言語活動を集計せずに用いたさらなる分析も行った。分析の結果、授業のはじめに目標を明示する活動は全ての教科において統計的に意味のある正の影響を持つことがわかった。また授業で考えを発表する機会を与えるという活動は、算数のテストスコアに正の影響を持つことがわかった。 これらの結果は、教員の教え方が児童の学力に対して無視できない影響を与えることを示唆しており、教員の指導方法の改善や指導力の向上は児童の学力向上に対して重要であることを意味している。学力向上において効果的な指導上の取り組みを明らかにし、その指導方法の定着を通じて教員の指導力向上をはかる政策的対応重要であると思われる。 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る