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立命館大学　研究者学術情報データベース English>> TOPページ TOPページ > 竹濱　朝美 （最終更新日 : 2023-05-03 16:38:01） タケハマ　アサミ 竹濱　朝美 TAKEHAMA Asami 所属 産業社会学部 現代社会学科 職名 教授 業績 その他所属 プロフィール 学歴 職歴 委員会・協会等 所属学会 資格・免許 研究テーマ 研究概要 研究概要（関連画像） 現在の専門分野 研究 著書 論文 その他 学会発表 その他研究活動 講師・講演 受賞学術賞 科学研究費助成事業 競争的資金等(科研費を除く) 共同・受託研究実績 取得特許 研究高度化推進制度 教育 授業科目 教育活動 社会活動 社会における活動 研究交流希望テーマ その他 研究者からのメッセージ ホームページ メールアドレス 科研費研究者番号 researchmap研究者コード 外部研究者ID その他所属 1. OIC総合研究機構 サステイナビリティ学研究センター   2. 社会学研究科   学歴 1. 社会学博士 2. ～1988 立命館大学 社会学研究科 応用社会学 博士課程 所属学会 1. 風力エネルギー学会 2. 環境経済・政策学会 3. エネルギー資源学会 4. 電気学会 5. 日本環境学会 研究テーマ 1. 再生可能エネルギーの普及政策，欧州と日本の比較研究，風力・太陽光発電の系統連系対策，気候変動に関する環境教育、再生可能エネルギーと原子力発電のコスト 研究概要 再生可能エネルギーの普及政策にかかる国際比較（欧州と日本），風力・太陽光発電の系統連系対策，気候変動にかかる環境教育、再生可能エネルギーと原子力の電力コスト 現在の専門分野 環境社会学、環境影響評価・環境政策 (キーワード：再生可能エネルギー政策，温室効果ガス削減対策、電力システムとエネルギー政策、風力・太陽光発電の送電網への連系政策) 著書 1. 2022/06 'Local Energy Governance, Opportunities and Challenges for Renewable and Decentralised Energy in France and Japan', edited by Magali Dreyfus and Aki Suwa, Routledge. Chapter 12, " Analysis of supply-demand balances in western Japan grids in 2030, Integrating large-scale photovoltaic and wind energies: challenges in cross-regional interconnections", Asami Takehama and Manabu Utagawa, (pp.212-244) of 274 │ ,212-244頁 (共著)   2. 2021 「東日本における2030年の電力需給バランス，再生可能エネルギー45％の検証」，竹濱朝美，歌川学，第3章，p.51-76.　『炭素排出ゼロ時代の地域分散型エネルギーシステム』，大島堅一編著，日本評論社，全290ページ，2021年。 , │ ,51-76頁 (共著)   3. 2019/05 入門 再生可能エネルギーと電力システム、再エネ大量導入時代の次世代ネットワーク │ ,221-245 (共著)   4. 2013/03 「原発ゼロ」プログラム │ ,117-148 (共著)   5. 2010/04 環境と消費者・入門消費経済学3. │ ,13-40 (共著)   全件表示（7件） 論文 1. 2023/01/26 2030年に石炭火力を廃止する場合，西日本の電力需給への影響，再エネ電力60%の可能性検討 │ 第39回 エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 │ 39,193-198頁 (共著)   2. 2022/12/02 2030年，石炭火力廃止の場合の西日本の電力需給，再エネ電力60％目標の可能性 │ 第44回 風力エネルギー利用シンポジウム（発表原稿集） │ 44,266-269頁 (共著)   3. 2022/01/25 「2030年の西日本における電力需給，石炭火力・原子力発電を削減する場合の一考察」 │ 第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス論文集 │ 38,42-47頁 (共著)   4. 2021/07/03 「変動性再エネ電源導入による 2040 年の電力需給と出力抑制の考察」 │ 日本環境学会，第47回研究発表会，2021年，予稿集，pp.5-6, 2021年. │ 47,5-6頁 (共著)   5. 2021/01/26 変動性再生可能電源による2030年の電力需給，地域間連系線増強と炭素税の効果検証 │ 第37回エネルギーシステム･経済・環境コンファレンス講演論文集 │ 37,157-162 (共著)   全件表示（91件） 学会発表 1. 2022/12/14 Feasibility of 60% Renewable Electricity Target and Electricity Supply-Demand Balance of Western Japan Grids in 2030 Under the Phasing-Out of Coal-Fired Power Plants (Grand Renewable Energy 2022 International Conference (GRE2022)) 2. 2022/07/02 自然変動電源による2030年の西日本の電力需給，原発ゼロの場合のデマンド レスポンス必要量 (日本環境学会 第48回研究発表会（2022）) 3. 2021/03/19 “Large-Scale Integration of Renewable Energy in 2030: Supply-demand Balance in the Grid and Challenges in the Regulatory Framework” (2021 Annual Conference of the German Association for Social Science Research on Japan “Continuity and Change 10 years after 3.11",) 4. 2019/09/27 再生可能電源の大量導入による2030年の電力需給解析，広域送電の検証　 (環境経済・政策学会2019年大会) 5. 2019/09/11 Technological support for energy transition: the technological approach for energy market and smart cities, (Local Energy Governance in France and Japan 11-13 September 2019, Lille) 全件表示（47件） 科学研究費助成事業 1. 2017/04 ～ 2020/03 太陽光・風力発電の大量連系と電力需給バランスを考慮したCO2削減効果の推計 │ 基盤研究(C)   2. 2016/04 ～ 2020/03 システム改革の下での地域分散型エネルギーシステムへの移行戦略に関する政策研究 │ 基盤研究(A)   3. 2014/04 ～ 2017/03 風力・太陽光発電の大量系統連系にかかる給電情報の開示制度に関する研究 │ 基盤研究(C)   4. 2012/04 ～ 2016/03 地域分散型のエネルギーシステムへの移行戦略に関する研究 │ 基盤研究(A)   5. 2012/04 ～ 2015/03 緑の投資の国際比較研究ーデンマークとドイツの再生可能エネルギーと地域経済活性化 │ 基盤研究(B)   全件表示（10件） 研究高度化推進制度 1. 2015/042015/09 研究支援制度分類：学外研究制度種目：-風力発電および太陽光発電の系統連系の促進に向けた制度設計の研究 2. 2010/042010/09 研究支援制度分類：学外研究制度種目：-太陽光発電の普及対策をめぐる日独比較、その環境効果と経済効果に関する研究 教育活動 ●教育方法の実践例 1. 2009/04 ～ 2010/11 授業中に、小レポートを与え、学生の理解度を確認する。小レポートの内容を点検し、次回の授業で、その内容についてコメントを述べる。 2. 2008/04 ～ 2009/03 気候変動,温室効果ガス削減対策に関する英文ニュースの作成。学生を指導して、気候変動、温室効果ガス削減に関する英文ニュースを要約および翻訳する作業の指導。 研究者からのメッセージ 1. 気候変動（温暖化）に関する環境教育、消費者部門における二酸化炭素削減策の研究気候変動（温暖化）に関する消費者環境教育、消費者部門における二酸化炭素排出削減策、温暖化対策、グリーンコンシューマーおよび環境型ライフスタイルを研究している。①気候変動については、気候変動の否定的影響予測、日本地域における農業生産および水資源への影響、温室効果ガス排出削減シナリオ（emission paths）、気候システムの慣性および時間スケールに関して、消費者に対する環境教育の必要性を重要している。②家庭からの温室効果ガスの削減政策について、海外の政策との比較研究を進めている。家庭からの温室効果ガス排出の削減には、現在の大量消費スタイルを転換することが不可欠であるにもかかわらず、いまだ、有効な方法が見出されていない。少消費スタイルへの転換と温室効果ガス削減を進める観点から、消費者部門における二酸化炭素削減策、環境ラベル、食品のフードマイレージなどを考察している。 ●　研究の特徴、重点：①気候システムの慣性（inertia)、温暖化影響予測、排出削減シナリオに関して、消費者に対する情報提供と環境教育の役割について、おもにEUにおける政策との比較研究を重視している。②気候変動と食糧生産の関係について、研究している。気候変動・温暖化が食糧生産および食糧自給率に与える影響、食糧生産における温室効果ガスの削減政策、フードマイレージの研究を行っている。 © Ritsumeikan Univ. All rights reserved.